オウンドメディアにnoteは使える？メリットとデメリット、向き不向きの見極め方

オウンドメディアの立ち上げを検討していると、どこかで必ず「noteでいいのではないか」という案が出てきます。サーバーの契約もデザインの発注も要らず、アカウントを作ったその日から記事を公開できる。サイト構築の重さを知っている人ほど、この身軽さは魅力に映るはずです。

一方で、noteで走り出した企業から「思ったほど問い合わせにつながらない」「途中で自社サイトへ移したくなったが、何から手をつければいいのか分からない」という相談も届きます。noteに問題があるわけではありません。noteで解ける課題と、noteでは解きにくい課題の線引きをしないまま始めたことが、あとになって効いてくるのです。

本記事では、企業のオウンドメディアを記事制作の側から支援してきた立場で、noteと自社サイトで何が変わるのか、noteが向く目的と向かない目的はどこで分かれるのか、始めたあとに自社サイトへ移す場合には何が起きるのかまでを順に整理します。メリットとデメリットを並べて終わりにせず、自社がどちらを選ぶべきか判断できる状態を目指します。

noteをオウンドメディアに使うとはどういうことか

はじめに前提を揃えます。オウンドメディアとは、自社が保有し、自社の判断で運用できるメディアを指す言葉です。noteで記事を公開する場合、記事の中身は自社のものですが、記事が載る仕組み、つまりデザイン、URLの構造、読者データの扱いは、noteというサービスの設計に従うことになります。

この違いは細かい話に見えて、あとに続く判断のほとんどを左右します。noteは記事の置き場であって、集客の仕組みではありません。noteに置いたから読まれるのではなく、note内の流通と検索という二つの経路を通って読まれる、というのが正確な理解です。

法人の利用そのものは、すでに珍しいものではありません。note公式は、2023年10月時点で約3万件の法人がnoteでオウンドメディアを開設していると記載しています。数の多さは安心材料になりますが、そのすべてが成果につながっているわけではない点も、あわせて押さえておきたいところです。

※ 出典 note pro公式note「オウンドメディアリクルーティングとは。note proを活用して採用効果を最大化する方法」（2023年10月時点の記載）

noteと自社サイトでは、手放すものが違う

noteを選ぶと、構築の手間と初期費用を大きく減らせます。その代わりに、見せ方と導線の自由度を手放します。両者は交換関係にあり、どちらが優れているという話ではありません。

表の右端におすすめを付けているのは、長く保有する資産として考えたときの話です。半年後に何をしていたいかによって、選ぶ列は変わります。

noteとnote proで変わること

無料のnoteでも企業アカウントは作成できます。ただ、オウンドメディアとして本腰を入れる企業の多くは、法人向けの有料プランであるnote proを選びます。独自ドメインを設定できるのはnote proだけです。

note proで加わるのは、独自ドメインの設定、ロゴやカラーを含むデザインの調整、トップページのレイアウト変更、アクセス解析ツールとの連携、複数メンバーでの運用管理といった領域になります。裏を返せば、無料のnoteは個人が書く場所としての作りが基本で、企業サイトらしく見せる要素はほとんど足せません。

料金プランと機能は改定されるため、検討の段階では公式の情報を確認してください。

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note proならオウンドメディア運営がもっと簡単に。運用のヒントや活用事例を紹介します。多くの法人が実践中。noteの街を盛り上げてくださっている企業一覧はこちら→https://note.com/topic/noteprolist

🌐 biz.note.com

外部リンク

なお、note proにしたからといって、記事が自動的に読まれるようになるわけではないことは先に申し上げておきます。プランの差は「できることの範囲」であって、成果そのものではありません。

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noteでオウンドメディアを運用するメリット

noteを選ぶ理由は、費用の安さだけではありません。実務の感覚でいえば、着手までの工程が減ることと、反応が早く見えることの二つが大きいと感じています。

• サーバー契約やCMS構築が不要で、アカウント作成から公開までを同じ日に終えられる
• noteのおすすめ表示やハッシュタグを経由して、検索以外からも読者が流れてくる
• スキやフォローの動きが記事単位で見えるため、企画の当たり外れを早い段階で判断できる
• 社員が個人アカウントで書いた記事をマガジンでまとめられ、採用広報と組み合わせやすい
• 立ち上げが軽い分、続かなかったときの損失も小さく、検証として始めやすい

ここで一つ補足しておきたいことがあります。オウンドメディアの立ち上げで最も費用がかかるのは、実はサイトの構築ではありません。何を書くかを決める工程と、書き続ける工程です。noteを選ぶと前者の構築費は消えますが、後者はそのまま残ります。

つまりnoteは、構築費という言い訳が使えなくなる選択でもあります。書く体制があるかどうかが、始めて二、三か月で表に出てくる。この点を厳しいと捉えるか、判断が早く済むと捉えるかで、noteの評価は変わってくるでしょう。

もう一つ、note内の流通経路は軽視できません。検索エンジンからの流入がゼロの立ち上げ初期でも、note内のおすすめやハッシュタグから最初の読者が来ます。検索で評価が付くまで半年前後かかる自社サイトと比べると、この初速の差は運用のモチベーションにも効いてきます。

関連記事：オウンドメディアリクルーティングとは？始め方と成果を出す運用の勘所を解説

noteでは手が届きにくいこと

メリットの裏返しとして、制約もはっきりしています。とくに、記事を読んだあとの行動を設計したい場合、noteの外側に出る前提で考える必要があります。

• サービス紹介、導入事例、料金表といった記事以外のページをメディア内に持てない
• 記事から自社のフォームへ送る導線を、ページの好きな位置や形で置けない
• ページ単位のA/Bテストやヒートマップなど、改善のための計測を細かく回せない
• 自社で広告枠を設けたり、広告用のランディングページとして作り込んだりできない
• 仕様変更やサービス終了が起きたとき、自社の判断で回避する手立てがない

このなかで実務上いちばん効いてくるのが、二つめの導線です。CVを自社サイト内で完結させたいならnoteは不利です。noteの記事から自社サイトへリンクを置くことはできますが、読者はドメインをまたぐ移動を一度挟むことになります。資料請求や問い合わせのように迷いが生じやすい行動ほど、この一手間が離脱として現れます。

計測も同様です。noteのダッシュボードで見えるのは、あくまでnoteの中での動きに限られます。記事を読んだ読者のうち何割が自社サイトへ来たのかを知りたいなら、記事内のリンクに計測用のパラメータを付けるなど、自社側で追える形を先に用意しておかなければなりません。

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「noteはSEOに強い」を自社の計画に持ち込む前に

noteを紹介する記事の多くが「noteはSEOに強い」と書きます。ドメインとしての評価が高く、公開した記事が検索結果に表示されやすいという意味では、そのとおりです。ただ、この一文をそのまま自社の計画へ持ち込むと、期待と結果がずれます。

理由を分けて考えます。まず、検索で上位に出るかどうかは、ドメインの評価だけで決まるものではありません。狙うキーワードで既に上位を占めているページがどこまで作り込まれているかによって、必要な内容の水準が変わります。「◯◯ 費用」「◯◯ 比較」のような検討段階のキーワードでは、専門サイトや大手メディアが年単位で積み上げたページが並んでいることが多く、noteに置いたという理由だけで順位が入れ替わるわけではありません。

もう一つ、noteの記事へ読者が届く経路は、検索だけではないという点です。note内のおすすめ表示、ハッシュタグ、フォロー、スキからの回遊という経路があり、こちらは検索とは別の力学で動きます。体験や過程を書いた記事はnote内で読まれやすく、逆に検索需要のあるキーワードを狙った解説記事はnote内での反応が鈍い。この傾向は、企業アカウントを見ていてもよく現れます。

経営者

noteはSEOに強いと聞きました。それなら自社サイトを作らず、noteに寄せてしまってもよいのではないでしょうか。

Writers-hub
編集部

検索結果に出やすいのは事実ですが、それは「表示されやすい」であって「狙ったキーワードで勝てる」ではありません。指名検索や、まだ誰も丁寧に書いていないニッチな話題であれば、noteでも十分に上位を取れます。ただ、費用や比較といった検討段階のキーワードは競合が強く、noteでも自社サイトでも、記事の中身で勝負する点は同じです。判断の順番としては、置き場所を決める前に、どのキーワードで戦うのかを決めてください。それが決まれば、noteで足りるのか自社サイトが要るのかは自然に見えてきます。

つまり、noteで成果を出している企業の記事をよく見ると、検索で勝ちにいく記事とnote内で読まれる記事が書き分けられています。検索狙いの記事とnote内で読まれる記事は設計が別です。同じ「オウンドメディア」という言葉でくくられていても、必要な構成も文体も違うのです。

他社のnote運用から読み取れること

参考になる先行事例は、note pro公式が導入企業をまとめて公開しています。ただ、一覧を眺めて「この会社はうまくいっていそうだ」と感じるだけでは、自社の計画には落ちません。見る箇所を絞ると、判断材料に変わります。

この4点をたどっていくと、note運用の成否を分けているのが、noteの機能ではないことが見えてきます。書き手を確保できているか、繰り返せる記事の型を持っているか。ここが定まっている企業は、自社サイトで運用しても同じように続きます。逆に定まっていない企業は、noteへ移しても更新は止まります。

事例を探すときに、記事本数の多いアカウントばかりを見てしまうのは、あまり実りがありません。自社と規模や業種が近く、月に二、三本のペースで一年以上続いているアカウントのほうが、はるかに参考になります。派手さはありませんが、再現できる可能性が高いのはそちらです。

noteが向く企業と、向かない企業

ここまでの内容を、判断の形に落とし込みます。向き不向きを決めるのは業種ではなく、出口の置き場所です。読者に最後にとってほしい行動が、noteの外にあるのか、それとも自社サイトの中で完結させたいのか。ここで分かれます。

• 採用広報が目的で、応募の窓口が採用ページや採用媒体にある
• 経営の考え方や現場の様子を伝えて、社名で思い出してもらう状態を作りたい
• まず書いて反応を見たい検証段階で、続けられるかどうかを確かめたい
• サービス紹介や導入事例のページは既に自社サイトにあり、記事だけを足したい
• 書き手が社内に複数いて、個人の名前で発信する文化がある

反対に、次のような目的であれば、noteだけで進めるのは無理があります。設計の途中で必ず壁に当たるため、最初から自社サイトを選んだほうが結果的に早く済みます。

• 検討段階のキーワードで検索流入を取り、そのまま問い合わせまで運びたい
• 広告と組み合わせ、記事から専用のランディングページへ送りたい
• 詳細な計測とA/Bテストを繰り返して、コンバージョン率を改善したい
• 業界の情報を体系的に積み上げ、長期の資産として自社で保有したい

Web担当者

採用広報が目的の場合、noteが向いているというのは分かりました。ただ、記事を書いても誰にも読まれないのではないかという不安があります。

Writers-hub
編集部

その不安は、正しい方向を向いています。採用広報の記事は検索需要が小さいものが多く、検索からの流入だけを当てにすると、たしかに読まれません。実際に機能しているのは、求人媒体や採用ページからnoteへ送る導線です。応募を考えている人が会社の中身を知りたくなったときに、読むものが用意されている状態を作る。読者を集めるのではなく、来た人に読ませる設計だと考えてください。そのうえで、note内のハッシュタグから偶然出会う読者は、おまけとして数えるくらいがちょうどよいと思います。

noteでオウンドメディアを始める手順

noteを選ぶと決めたあとの進め方も、自社サイトの場合と大きくは変わりません。構築の工程が抜けるだけで、決めるべきことは同じだけ残ります。

手順そのものは難しくありません。つまずくとすれば三つめで、書き手の確保を後回しにしたまま公開だけ先に始めてしまうケースです。記事が三本で止まっているアカウントの多くは、機能の問題ではなく体制の問題を抱えています。

自社サイトへ移す可能性があるなら、先に決めておくこと

noteで始めた企業が、しばらくして自社サイトへ移りたいと考えることは珍しくありません。記事が増え、検索からの流入が読めるようになり、フォームや事例ページと組み合わせたくなるからです。移行そのものは可能ですが、移行のコストは記事の本数ではなく、URLの引き継ぎ方で決まります。

自社で運用しているサイトであれば、旧いURLから新しいURLへ恒久的な転送を設定し、検索エンジンからの評価を引き継げます。ところがプラットフォーム上のURLに対して、同じ自由度で転送を設定できるとは限りません。note proで独自ドメインを設定していた場合はドメインごと持ち出せますが、URLのパス構造や転送の扱いまで、自社でサーバーを持つ場合と同じにできるわけではないのです。

だからこそ、移行の可能性が少しでもあるなら、最初からnote proで独自ドメインを設定しておく判断には合理性があります。ドメインが自社のものであれば、積み上げた評価の受け皿を自社側に置けるからです。あとから独自ドメインに切り替える場合、それまでのURLで得た評価は引き継ぎにくくなります。

自社サイトとnoteを併用するときの役割分担

実務でいちばん多い解は、どちらか一方を選ぶことではなく、役割を分けて併用することです。検索から獲りにいく記事は自社サイトに、人や過程を伝える記事はnoteに置く。この分け方であれば、両方の性質を無駄なく使えます。

併用でつまずきやすいのは、同じ記事を両方へそのまま載せてしまうことです。検索エンジンから見ると同じ内容のページが二つ存在する状態になり、どちらを評価すべきか判断が分かれます。片方に本文を置き、もう片方からは要約とリンクで送る形にしておくと、この問題は避けられます。

運用の負荷を考えると、最初から二つを同時に走らせる必要はありません。書き手が一人しかいない段階で両方を回そうとすると、どちらも中途半端になります。まず自社サイトで検索向けの記事を積み、書ける人が増えた段階でnoteを足す。この順番のほうが、途中で止まる確率は下がるでしょう。

noteでのオウンドメディア運用でよくある質問

最後に、相談の場でよく受ける質問をまとめます。判断に迷ったときの補助線として使ってください。

まとめ

noteでオウンドメディアを運用するかどうかは、機能の比較ではなく、読者に最後にとってほしい行動がどこにあるかで決まります。採用広報のように出口がnoteの外にあるなら、noteは十分に機能します。反対に、検索から集めて問い合わせまで自社の中で完結させたいなら、自社サイトを選んだほうが遠回りになりません。

そして、どちらを選んでも変わらないことがあります。何を書くかを決める工程と、書き続ける体制です。noteは立ち上げの重さを取り除いてくれますが、その二つは肩代わりしてくれません。三本で止まっているアカウントと、二年続いているアカウントを分けているのは、いつもここでした。

合同会社Writers-hubでは、SEOキーワード戦略の設計から記事制作までを支援しています。どのキーワードで戦い、どちらに何を置くかという最初の設計から一緒に整理できますので、判断に迷っている段階でも相談いただけます。