「隠しテキストや購入リンクのような手法には手を出していないので、ブラックハットSEOは自社に関係ないはずだ」。解説記事に並ぶのは、キーワードの詰め込みやクローキングのように、見た瞬間に自分では選ばないとわかる手法が中心です。そのため、名前を知っていれば避けられる話として読み流され、自社の運用と結びつけて確かめる機会がないまま終わります。
しかし、SEO記事の制作を請け負い、他社に依頼した施策が妥当かどうかの相談も受けてきた弊社の立場から言えるのは、実務でつまずくのは自分が選んだ手法ではなく、外注先や提携先の側で行われた施策だということです。手法名を覚え直すよりも、目的が検索する人に向いているか、規模に見合う価値があるか、中身を読者に説明できるか。この3つを施策ごとに当てるほうが、一覧に載っていない手口にも同じ形で対応できます。
本記事では、ブラックハットSEOの定義とホワイトハットSEOとの違いから、今も残る手法の見分け方、順位が落ちたときにペナルティかどうかを切り分ける手順まで、記事制作会社の視点で順を追ってお伝えします。
- ブラックハットSEOとホワイトハットSEOを分けている基準
- 手法名を覚えなくても白黒を判定できる3つの問い
- スパムポリシーの追加で対象が明確になった、今も起きている手法
- 外注先や代理店を経由して巻き込まれる経路と、発注前に聞くこと
- 順位が落ちたとき、ペナルティかどうかを切り分ける手順
ブラックハットSEOとは、検索エンジンを欺いて順位を操作する施策の総称
ブラックハットSEOとは、検索エンジンのアルゴリズムの穴を突き、コンテンツの中身とは無関係に検索順位を引き上げようとする施策の総称です。語源はセキュリティ分野にあり、悪意を持って動く側を黒い帽子、防御する側を白い帽子と呼び分けた慣習にさかのぼります。
ただし、Googleが公開しているドキュメントに「ブラックハットSEO」という項目は存在しません。あるのは「スパムに関するポリシー」という一覧で、そこには違反にあたる行為が名前つきで並んでいる。ブラックハットSEOは、業界側がその集合を指すために使ってきた通称にすぎない、と考えると混乱が減ります。
※ 上記はGoogle検索セントラルが公開しているスパムに関するポリシーのページです。違反にあたる行為の定義は追加や更新が行われるため、判断の際は原文を確認してください。
ホワイトハットSEOとの違いは、施策が向いている相手
ホワイトハットSEOとは、Googleが示す方針に沿って、検索する人にとっての有用性を上げることで順位を得ようとする取り組みを指します。両者を分けているのは、使った技術の高度さでも、施策にかけた費用でもありません。違いは、その施策が向いている相手にあります。
読む人に向けて作られたものは、たとえ順位が上がらなくても、読んだ人の中には残ります。検索エンジンに向けて作られたものは、アルゴリズムが更新された時点で価値がゼロになる。差がもっとも表れるのは、施策の効果が続く期間でしょう。
- 記事の中身を改善しなくても順位が動くことがある
- 施策から結果までの期間が短く、社内で成果を説明しやすい
- アルゴリズムの更新か手動による対策で、順位を一度に失う
- 復旧には、違反箇所の除去と再審査を経た待ち時間が発生する
- ドメイン単位で評価が下がると、無関係な既存ページも巻き込まれる
グレーハットという区分は、判断を先送りにしやすい
白と黒の中間を指してグレーハットという言い方があります。明確な違反ではないが推奨もされない領域を表す言葉ですが、実務ではこの区分を持ち込まないほうが判断が早く済みます。
理由は単純で、Googleの側にグレーという判定が存在しないためです。ある時点では見逃されていた施策も、検知の精度が上がった時点で黒に倒れる。グレーとは「まだ検知されていない黒」の言い換えになっていることが多く、その認識のまま運用を続けると、順位が落ちたときに原因の候補を絞れなくなります。
白か黒かは、手法名ではなく3つの問いで判定する
手法の一覧を覚えるやり方には限界があります。ポリシーは追加されますし、新しい手口は一覧に載る前に出回るためです。実務で使えるのは、施策を目の前にしたときに毎回同じ形で当てられる判定基準のほうでしょう。
Googleのスパムポリシーを通して読むと、個々の項目は違っても、違反と判定される条件が3つの軸に集約されていることがわかります。目的、規模、開示の3つです。
- 検索エンジンが存在しなかったとしても、その施策をやるか（目的）
- 同じことを100倍の量でやったとき、読む人にとっての価値も100倍になるか（規模）
- その施策を行っている事実を、サイトの読者にそのまま説明できるか（開示）
1つ目は目的の問いになります。検索エンジンがなくても、その施策をやるかと自問して答えが「やらない」なら、その施策の目的はランキングの操作にあります。Googleのポリシーが繰り返し使っている「主に検索ランキングを操作する目的で」という表現は、ほぼこの問いと同じことを指している。
2つ目は規模の問いです。1本の記事を書くこと自体は誰も問題にしません。しかし同じ作り方で月に3,000本を出したとき、読む人にとっての価値が3,000倍になっているかというと、多くの場合そうはならないでしょう。2024年3月に追加された「大量生成されたコンテンツの不正使用」は、まさに規模の側から違反を定義した項目です。
3つ目は開示の問いです。隠しテキスト、クローキング、有料リンク、ドメイン貸し。違反として並ぶ手法の多くは、検索エンジンに見せている状態と人に見せている状態がずれていることで成立している。読者に説明できない施策は、その時点で開示の問いに引っかかっていると考えて差し支えありません。
3つの問いは、どれか1つでも引っかかった時点で立ち止まる合図として使います。すべてに引っかかる必要はありません。
手法名がポリシーの一覧に載っているかどうかを先に調べると、載っていない手口を「まだ大丈夫」と扱ってしまいがちです。順序を逆にして、3つの問いで先に判定し、それから一覧を確認する。この順番にしておくと、新しい手口が出てきたときも同じ基準で対応できます。
今も現場で見かけるブラックハットSEOの手法
解説記事に並ぶ手法の一覧には、すでに使われなくなったものと、形を変えて残っているものが混在しています。ここでは後者、つまり近年でも相談として実際に持ち込まれるものを中心に整理します。
大量生成されたコンテンツの不正使用
検索順位の操作を主な目的として、大量のページを機械的に作る行為です。2024年3月のスパムポリシー更新で追加されました。ここで重要なのは、Googleが「作成方法は重要ではない」と明記した点でしょう。作り方ではなく、目的と規模で判定されます。
生成AIで作ったから違反、人が書いたから安全、という切り分けではありません。同じテンプレートに語句だけ差し替えたページを量産する行為は、手作業でも違反にあたる。逆に、生成AIを下書きに使っていても、事実確認や加筆を経て読む人の役に立つ形に仕上げているなら、それ自体は問題になりません。
サイトの評判の不正使用
自社ドメインの一部を第三者に貸し、本体とは無関係な記事を置いて、ドメインが積み上げてきた評価に乗せる行為です。ドメイン貸しや寄生と呼ばれてきたものが、2024年5月5日から明確に適用対象となりました。
分かれ目は、第三者のコンテンツがあるかどうかではありません。ホスト側が制作に関与し、監督しているかどうかです。記事広告やタイアップ記事は、読者に向けて作られ編集部が内容を確認しているなら、通常は問題になりません。一方、枠だけ貸してURLを渡し、中身に一切触れていない状態は違反の側に寄る、と理解しておいてください。
期限切れのドメインの不正使用
過去に使われていたドメインを取得し、以前の評価を利用して別ジャンルのコンテンツを上位に出そうとする行為です。中古ドメインの購入そのものが禁じられているわけではなく、Googleも、読む人を第一に考えたオリジナルのサイトに古いドメイン名を使うこと自体は問題ないと明記しています。
線を引いているのは、やはり目的でしょう。過去の評価を借りることが主目的で、中身が伴っていない場合に違反となる。取得を検討しているドメインの過去の用途と、これから載せる内容の距離を確かめれば、判断はおおむねつきます。
リンクの購入と自作自演
リンクスパムは歴史が長く、いまも根強く残る手法です。金銭や物品を対価にしたリンクの売買、相互リンクの過剰な交換、リンクを設置する目的だけで書かれた低品質な投稿などが含まれます。
見落とされやすいのは、リンクの売買が一律に禁止されているわけではないという点でしょう。Googleは、広告やスポンサーを目的とした取引が通常の経済活動であることを認めたうえで、リンクにnofollowまたはsponsoredの属性を付けていれば違反にはあたらないと説明しています。問題は取引ではなく、属性を付けずに評価を渡す点にあります。
隠しテキスト、クローキング、不正なリダイレクト
背景色と同じ文字色でキーワードを敷き詰める、クローラーと人に別の内容を見せる、クリックした先を意図と違うページへ飛ばす。いずれも古典的な手法で、現在では検知される前提のものばかりです。
それでも相談として上がってくるのは、意図せず同じ状態になっている場合があるためでしょう。アクセシビリティ対応で画面外に置いたテキスト、地域判定による自動リダイレクト、JavaScriptによる出し分け。悪意がなくても、クローラーから見た状態と人が見る状態がずれていれば、結果としてクローキングと判定される余地は残ります。
古い制作会社から引き継いだサイトでは、CSSで非表示にしたキーワードの塊や、フッターに埋め込まれた外部サイトへのリンクがそのまま残っていることがあります。リニューアルの前に、ブラウザ上の表示ではなくHTMLのソースを検索して確認しておくと、原因のわからない停滞を1つ減らせます。
キーワードの乱用とワードサラダ
同じ語句を不自然に繰り返す、地域名や型番を機械的に並べる、意味の通らない文章を自動で作る。効果を失って久しい手法ですが、社内で作った古いページや、テンプレート由来のフッターに痕跡が残っていることは珍しくありません。
現在のGoogleは語句の一致だけで評価を決めていないため、詰め込みは順位に寄与しないうえ、読みにくさで離脱を招きます。サイトの棚卸しでは、優先して外す対象になるでしょう。
一時期は効き、いまは効かなくなった経緯
かつてブラックハットSEOが機能したのは、初期の検索エンジンが被リンクの数をページの人気の代理指標として強く使っていたためです。学術論文の被引用数を参考にした考え方で、当時としては精度の高い仕組みでした。ただし機械が数えられるのは数であって、そのリンクが自発的に貼られたものかどうかまでは判別できなかった。
この隙を突いてリンクを大量に用意する事業者が現れ、2000年代の日本でも被リンクの販売を主業とするSEO会社が数多く存在しました。転換点になったのが、低品質なコンテンツの評価を下げるパンダアップデート（2011年に登場し、日本語環境への導入は2012年）と、リンクの操作を対象にしたペンギンアップデート（2012年）です。この2つで、購入リンクに依存していたサイトは順位を大きく落としました。
2016年末には、医療や健康の情報を大量に集めたキュレーションサイトが、内容の正確性と引用の扱いを問題視されて相次いで非公開になっています。手法としては大量生産と転載であり、現在「大量生成されたコンテンツの不正使用」と呼ばれているものの先行事例にあたる。
流れをたどると、対策の方向が一貫していることがわかります。取り締まりの対象は個別の手法ではなく、読む人に向いていない大量供給そのもの。手口が変わっても判定の軸が動いていないため、先の3つの問いは今後も使えると考えられます。
自分でやらなくても、外注先を経由して巻き込まれる
ここからが、相談として持ち込まれる割合のもっとも高い部分です。担当者本人に違反の意図はなく、契約している制作会社やSEO会社の施策の中に、ポリシー違反にあたるものが含まれていた。この形が実際には多い。
経路はおおむね4つに分かれます。記事制作の外注で本数だけが指標になっている場合、SEO会社の被リンク施策、自社ドメインの一部を提携先に貸している場合、そして中古ドメインでの新規サイト立ち上げの提案。いずれも、発注書には「順位改善」としか書かれていないことがほとんどでしょう。
- 順位を保証する、または返金保証つきで順位を約束する
- 施策の中身を企業秘密として開示しない
- リンク元のサイト一覧を、契約後でなければ見せられないと説明する
- 契約が終了すると順位が元に戻ると説明される
- 納品物が記事の本数や被リンクの本数だけで定義されている
このうち、判定にもっとも使えるのは4つ目です。契約終了で順位が戻るということは、順位を支えていたのが契約期間中だけ存在するリンクだった、という意味になります。自然に貼られたリンクは、契約が切れても外れません。契約と連動して消える施策は、購入したリンクである可能性が高いと考えて構わないでしょう。
発注や更新のタイミングでは、次の4点を確認してください。
- 順位が上がる想定の理由を、施策名で説明してもらえるか
- 被リンクを扱うなら、リンク元のドメイン一覧を事前に開示してもらえるか
- 記事は月に何本で、1本あたりどれだけの取材や事実確認を行うのか
- 契約終了後、設置したリンクや記事がどう扱われるのか
聞き方としては、責める形にせず「社内で説明する必要があるので」と前置きするほうが、実際には答えが返ってきます。まっとうな事業者ほど、施策の中身を説明することに抵抗がない。逆に、ここで言葉を濁される場合は、契約の内容を見直す時期にきていると判断できます。
経営者すでに数年契約している会社があります。過去に購入したリンクがあった場合、いまから外すべきでしょうか。
Writers-hub編集部
まず、リンク元の一覧を出してもらうところから始めてください。順序としては、明らかに順位目的だけで作られたサイトからのリンクは削除を依頼し、応じてもらえないものだけを否認ツールの対象として検討する、という流れになります。ただし、手動による対策の通知が出ていない状態で過去のリンクを一斉に否認するのは慎重に扱ってください。自然なリンクまで巻き込むと、評価を自分で削ることになりかねません。通知が出ていないのであれば、新規の購入を止め、コンテンツ側の改善に予算を移すほうが現実的でしょう。
購入リンクを止めた直後は、順位が下がることもあります。その分をコンテンツ側で埋め直す計画まで含めて、契約の見直しを設計してください。
外注先の施策の中身を、社内で説明できる状態になっていますか
順位が何によって支えられているのかを説明できないまま契約が続いていると、下落したときに原因の切り分けができません。Writers-hubでは、現在の流入と実施中の施策の棚卸しから、どこを残しどこを組み替えるかまでを整理してお渡ししています。他社に依頼中の施策を含めた相談も承ります。
順位が落ちたとき、ペナルティかどうかを切り分ける
順位が下がると、まずペナルティを疑う声が上がります。しかし、Googleが個別に措置を取った状態と、アルゴリズムの更新で相対的に評価が下がった状態は別物で、打つ手も変わる。混同したまま対策を始めると、見当違いの作業に時間を使うことになります。
区別の起点になるのが、Search Consoleの「手動による対策」レポートです。人の目による審査で措置が取られた場合、ここに通知が表示され、対象となった箇所と理由が示されます。通知がなければ手動対策ではありません。
左メニューの「セキュリティと手動による対策」から確認します。「検出された問題はありません」と表示されていれば、人手による措置は受けていません。
検索パフォーマンスの表示回数とクリック数を日別で並べ、変化が始まった日を1日単位で確定させます。ここが曖昧なままだと、以降の照合が成立しません。
Google検索ステータスダッシュボードで、コアアップデートやスパムアップデートの実施期間を確認します。期間が重なっていれば、アルゴリズム側の変動である可能性が高いと判断できます。
リニューアル、URLの変更、noindexの設定ミス、サーバー移転、robots.txtの更新。下落日の直前1週間から2週間の作業ログを洗ってください。原因が自社の作業である例は、実際にはかなり多いものです。
通知に示された箇所を修正し、同じ問題が他のページに残っていないかを確認したうえで請求します。原因が残ったままの請求は通らず、次の審査までの時間を失うだけになります。
この5段階のうち、実務でつまずくのは2番目でしょう。下落日を月単位でしか把握していないと、アップデートとの照合も作業ログとの突き合わせも成り立たなくなります。
※ 上記はGoogle検索セントラルのヘルプに掲載されている、手動による対策レポートの解説ページです。再審査の請求方法もあわせて記載されています。
手動対策の通知が出ていない下落を「ペナルティ」と呼ぶのは避けてください。社内の会話で用語がずれると、原因の切り分けが進みません。手動による対策なのか、アルゴリズム更新による相対的な下落なのか、自社の作業ミスなのか。この3つのどれにあたるかを先に決めるところから始めます。
ブラックハットSEOに頼らずに順位を取るために
ここまでの内容を裏返すと、やるべきことの輪郭がはっきりします。目的を読む人に向け、本数ではなく1本あたりの密度で差をつけ、施策の中身をいつでも開示できる状態に保つ。ホワイトハットSEOと呼ばれているものは、この3つを満たした運用の総称にすぎません。
着手の順番にも理由があります。まず、既存ページが検索する人の疑問に答えきれているか。次に、自社にしか出せない情報が入っているか。3つ目に、クロールとインデックスが正常に処理されているか。被リンクの獲得は、その後に来ます。
中身が薄いページにリンクを集めても、評価は長続きしません。逆に、答えとして完成しているページは、事例や引用の対象として自然にリンクを集める。順番を入れ替えると、ブラックハットSEOに手を出す動機のほうが先に生まれてしまいます。
自社にしか出せない情報とは、大がかりな独自調査を指すわけではありません。実際の作業手順、断った案件とその判断理由、見積もりの内訳、失敗して直した経緯。どれも社内には存在しているのに、記事になっていないことがほとんどです。生成AIが増やせるのは既知の情報の組み合わせであって、この部分だけは自社で用意するしかありません。
Web担当者生成AIで記事を書くと、大量生成されたコンテンツの不正使用にあたるのではないかと不安です。使わないほうが安全でしょうか。
Writers-hub編集部
使うこと自体は違反になりません。Googleは以前から、制作の手段ではなくコンテンツの品質で判断すると説明しています。判定を分けるのは規模と目的のほうです。実務上の目安としては、公開前に人が事実関係を確認し、自社の見解や一次情報を足す工程が入っているかどうかで見てください。この工程を省いたまま本数だけを増やす運用に切り替わった瞬間に、規模の問いに引っかかります。下書きや構成案の作成に使い、確認と加筆に人の時間を回す形であれば、量を増やしても問題は起きにくいでしょう。
判断の基準を社内で共有しておくと、生成AIの利用そのものを禁じる必要はなくなります。禁止ではなく、公開前の確認工程を必須にする形で運用ルールを作ってください。
※ 上記はGoogle検索セントラルの公式ブログに掲載された、AI生成コンテンツに対するGoogle検索の考え方をまとめた記事です。
一次情報を記事に落とす工程だけ、外に出すという選び方もあります
社内にしかない情報を記事にするとき、時間がかかるのは書く工程ではなく、何を聞き出して何を残すかを決める工程のほうでしょう。Writers-hubでは、担当者への取材と構成設計を含めた記事制作を引き受けており、本数を追わずに1本ずつ検索意図に合わせる進め方をとっています。現在の記事本数と更新頻度をお聞かせいただければ、着手順の案までお出しします。
ブラックハットSEOについてよくある質問
判断に迷いやすい論点を、根拠とあわせて整理します。
一律に外す必要はありません。取引先や業界団体との相互リンクのように、実態のある関係に基づくものは自然なリンクとして扱われます。迷うのは、順位目的だけで作られたリンク集ページからのリンクです。手動による対策の通知が出ていないのであれば、過去分の整理より新規の獲得方法を見直すほうが優先度は高くなります。
なりません。Googleは制作の手段ではなく、コンテンツが読む人の役に立つかどうかで判断すると説明しています。違反となるのは、検索順位の操作を主な目的として、価値の薄いページを大量に作った場合です。
Google検索セントラルからスパム報告のフォームが公開されており、誰でも送信できます。ただし個別の対応や結果の連絡はなく、順位に反映されるかどうかも保証されません。報告は行いつつ、自社の改善を止めないほうが現実的でしょう。
原因を除去して再審査に通れば、措置は解除されます。ただし解除は元の順位への復帰を意味しません。違反していた施策で得ていた分の評価はなくなるため、そこから積み直すことになります。
購入自体は違反ではありません。Googleも、読む人に向けたオリジナルのサイトに古いドメイン名を使うことは問題ないと明記しています。違反となるのは、過去の評価に乗ることが主目的で、内容が伴っていない場合です。
まとめ
ブラックハットSEOは、手法名を暗記して避けるものではありません。目的が検索エンジンに向いていないか、規模に対して価値が伴っているか、施策を読者に開示できるか。この3つの問いを施策ごとに通しておけば、一覧に載っていない新しい手口にも同じ基準で対応できます。
そして実務でつまずくのは、自分の判断が及ばない場所でしょう。外注先の被リンク施策、提携先に貸したドメインの一部、本数だけが指標になった記事制作。契約の更新時に施策の中身を確認するだけでも、巻き込まれる確率は下がります。
順位が落ちている場合は、まずSearch Consoleの手動による対策を開いてください。通知の有無で、その後に行う作業がまったく変わります。
※ 上記はGoogle検索セントラルの公式ブログで、2024年3月に追加された3つのスパムポリシーの背景と適用時期が解説されています。
合同会社Writers-hubでは、SEO記事の制作と、検索エンジンおよび生成AI経由の露出を含めた検索設計の支援を行っています。他社に依頼中の施策が妥当かどうかを確認したい、という段階でもご相談いただけます。
いま動いている施策が3つの問いを通るか、一度並べて確認しませんか
実施中の施策を洗い出し、目的と規模と開示の観点で仕分けるところまでは、社外の目を入れたほうが早く済みます。Writers-hubでは、流入データと施策内容を突き合わせたうえで、続けるもの、止めるもの、作り直すものを分けた計画をご提案しています。まずは現在の状況をお聞かせください。
