「うちは医療系なのでYMYLに当たります。個人や中小規模のサイトが今から本気で書いても、上位には届かないですよね」。SEOのご相談では、こうした前置きから話が始まることがあります。健康や医療の検索結果で、公的機関と大手病院のページばかりが並ぶ画面を何年も見てきた方ほど、YMYLは業種で決まっていて、業種が該当した時点で結果も決まっていると受け取っておられる印象があります。
しかし、これまで医療や金融の分野も含めて数多くのSEO記事を制作し、監修と出典の確認まで工程に組み込んできた弊社の立場から言えるのは、Googleの資料が線を引いているのは業種ではないという点です。判断の材料になるのは、そのページを読んだ人が健康や家計で不利益を受ける可能性の大きさです。ページが変われば、同じサイトの中でも答えは変わってきます。
本記事では、YMYLという言葉がGoogleのどの資料に載っているのかという出どころから、害の種類で考える判定の仕方、公式には書かれていない誤解の整理、影響の大きいページから順に整える手順までを、記事制作の現場から順を追ってお伝えします。
- YMYLという言葉が載っているGoogleの資料と、その資料が持つ役割
- 業種の一覧ではなく4種類の害でYMYLを判定する考え方
- 同じサイトの中でページごとにYMYLの度合いが変わる理由
- Googleが公式には書いていない3つの誤解
- 影響の大きいページから整える5つの点と、その順番
GoogleがYMYLと呼んでいるページ
YMYLはYour Money or Your Lifeの頭文字で、日本語では「あなたのお金やあなたの人生」と訳される言葉です。読んだ人のお金や健康、安全、生活上の大きな判断に影響しうる情報を扱うページを、まとめてこう呼びます。まずは、この言葉がどこに書かれているのかを押さえておきましょう。
YMYLという言葉が載っている資料
出どころは、Googleが公開している検索品質評価ガイドライン（Search Quality Rater Guidelines）です。Googleが外部に委託した評価者が、検索結果に並ぶページの品質を採点するときに使う手引きで、PDFとして誰でも読める形で公開されています。
ここで取り違えが起きやすいので、先に確認しておきます。この資料は検索アルゴリズムの仕様書ではなく、人間の評価者に向けた採点の手引きです。ページの順位をどう計算するかは書かれていません。書かれているのは、良いページと悪いページを人間がどう見分けるかという判断の基準です。
※ 検索品質評価ガイドラインはGoogleが英語で公開しているPDFで、改訂のたびに内容が更新されます。
評価者の採点と検索順位の関係
では、評価者が低い点を付けたページは順位が下がるのでしょうか。そうではありません。Googleは、評価者の採点が個々のページの掲載順位を直接動かすものではなく、検索システムの改善が意図したとおりに働いているかを確かめるために使うと説明しています。
裏を返せば、YMYLは「該当したら罰則が科される区分」ではないということです。Googleが検索結果の良し悪しを測るとき、間違った情報が届いたときの被害が大きい領域として基準を厳しく取る、その目印にあたります。この違いを押さえておくと、次の判定の話が頭に入りやすくなります。
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YMYLが重く扱われるようになった経緯
YMYLという考え方が日本のWeb制作の現場で意識されるようになったのは、2017年の末からです。当時は医療や健康の検索結果に、根拠のはっきりしない記事が上位に並ぶ状態が問題視されていました。
Googleは2017年12月、医療や健康に関連する検索結果を改善したと日本語で発表しました。この更新のあと、病院や公的機関のページが上位に並ぶ検索結果が増え、体験談やまとめ記事は大きく順位を落としています。制作の現場で「医療アップデート」と呼ばれているのが、この更新です。
※ 医療や健康に関連する検索結果の改善について、Google検索セントラルブログより。
その後も検索品質評価ガイドラインの改訂は重ねられ、YMYLの書かれ方も変わってきました。2022年の改訂では、ジャンルを列挙する形から、どんな害が起こりうるかで考える形へ整理し直されています。同じ年の12月には評価の観点にExperience（経験）が加わり、E-A-TはE-E-A-Tへ更新されました。
「医療アップデート」は制作の現場で定着した通称で、Googleが正式に付けた名称ではありません。発表の対象も医療と健康の分野に限られています。YMYL全体を狙った更新だったかのように語る説明を見かけたら、そこは切り分けて読んでください。
こうして流れをたどると、Googleが手を入れてきたのは順位の付け方そのものというより、間違いの代償が大きい分野で何を信頼の材料とみなすか、という定義の側でした。だから対策も、順位が動いてから慌てて直すのではなく、誰が書いたのか、根拠はどこにあるのかを先に明示しておく方向へ向かいます。
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YMYLの判定を分ける4種類の害
YMYLかどうかを考えるとき、多くの解説記事は業種の一覧を先に出します。ただ、Googleの手引きが2022年の改訂で整理し直したのは、業種名そのものではなく「そのページの情報が間違っていた場合に、どんな害が起こりうるか」という観点でした。害はおおまかに4つに分かれます。
- 健康や安全への害：治療法、薬、症状の見分け方、災害時の行動など、体の状態や身の安全に関わる情報
- 経済的な安定への害：投資、税、ローン、保険、決済など、家計や資産の増減に直接つながる情報
- 社会への害：選挙、政策、法制度、公共の出来事など、社会全体の判断材料になる情報
- 生活全般への害：進路、就職、育児、介護など、その人の暮らしを左右する選択に関わる情報
この分け方で見ると、代表例として挙げられる医療や健康、金融や投資、法律や行政手続き、ニュースや時事、買い物や決済といったジャンルが、なぜ一括りに扱われるのかが見えてきます。ジャンルが似ているのではありません。読み間違えたときに読者が負う損害の重さが似ているのです。
害の種類で考える利点は、一覧に載っていないテーマの扱いに迷わなくなる点にあります。たとえばペットの病気や、災害時のペット同行避難を扱う記事は、業種の一覧には出てきません。しかし飼い主の判断を誤らせれば動物の命に関わるため、扱いは健康や安全の側に寄ります。
関連記事：E-E-A-Tとは？Googleの評価基準の基本概念
ジャンル一覧で自己判定すると外れる理由
ここが、YMYLをめぐっていちばん誤解されている点です。業種の一覧に自社が載っているかどうかで判定すると、対策のしすぎと対策漏れが同時に起こります。
Googleの手引きは、YMYLを「該当する」「該当しない」の二択では扱っていません。明確に当たるもの、当たる可能性があるもの、当たらないものというグラデーションで見ています。しかも判定の単位はサイト全体ではなく、ページごとです。
Web担当者うちは調理器具の通販サイトなので、YMYLは自分たちには関係ないと思っていました。この理解で問題ないでしょうか。
Writers-hub編集部
商品の仕様や使い方を紹介するページだけなら、おおむねその理解で合っています。ただ、同じサイトに「鶏肉を安全に加熱する温度と時間」という記事があれば、その1本の扱いは変わります。読み違えると食中毒につながるからです。1本だけYMYL寄りの記事が混ざっている構成は、実際とてもよくあります。
自己判定が外れると、二方向のずれが生じます。ひとつは、業種が一覧に載っているという理由だけで、会社の沿革や採用情報のページにまで監修を付けようとして工数が膨らむ方向。もうひとつは、業種が一覧にないという理由で、家計や体調に触れる数本の記事を無防備なまま放置してしまう方向です。
とりわけ見落とされがちなのが、料金や契約条件を扱うページです。医療でも金融でもない業種でも、支払総額や解約条件の説明を誤れば読者は金銭的な不利益を受けます。実務では、自社の記事を一覧にして「読み違えると読者が損をするか」の一問だけで仕分けると、対策すべき本数はかなり絞り込めるはずです。
自社のどのページがYMYL寄りなのか、社内で判断がつかないままになっていませんか
記事を1本ずつ見て、監修が要るもの、出典の追記で足りるもの、そのままでよいものに分けるところから支援しています。判定の基準づくりと、その後の制作体制までまとめてご相談いただけます。
YMYLとE-E-A-Tがつながる仕組み
YMYLを調べていくと、E-E-A-Tという言葉に必ず行き当たるはずです。2つは並列に並ぶ対策項目ではありません。役割が違います。
YMYLは「どのページの話か」を決める区分で、E-E-A-Tは「そのページで何をどこまで示すか」を決める観点です。経験（Experience）、専門性（Expertise）、権威性（Authoritativeness）、信頼（Trust）の4つのうち、Googleは信頼を中心に置くと説明しています。残る3つは、その信頼を支える材料という位置づけです。
YMYLに当たるページほど、E-E-A-Tで求められる水準が上がります。逆に言えば、YMYLから遠いページで監修者の署名を増やしても、費やした手間に見合う効果は期待しにくいところです。
もうひとつ押さえておきたいのが、E-E-A-T自体は順位を決める計算式の項目ではない、というGoogleの説明です。E-E-A-Tが良好なコンテンツを見分けるために複数の要素を組み合わせている、という書き方をしています。つまり、著者欄を作れば点数が加算されるといった仕組みではありません。
※ ユーザーを第一に考えたコンテンツの作成について、Google検索セントラルの解説ページより。
Googleが公式に書いていない3つの誤解
YMYLの解説を読み比べていくと、公式資料には見当たらない話が定説のように語られている場面に出会います。制作の現場でも判断を狂わせやすいものを3つ挙げます。
- YMYLに該当したサイトには専用のフラグが立ち、ペナルティが科される
- 個人や中小規模のサイトは、YMYL領域では上位表示できない
- コアアップデートのたびに、YMYLのサイトだけが狙い撃ちされている
1つ目について、GoogleがYMYLサイトに識別用の印を付けているという説明は公式資料にありません。手引きにあるのは、評価者が採点するときに基準を厳しく取るという話です。順位が動いた理由をYMYLという単語ひとつで説明しようとすると、本当の原因を見落とします。
2つ目は、運営主体の規模ではなく、扱うテーマの選び方の問題として捉え直すべきものです。「がんの治療法」を個人が一般論として解説するのは確かに厳しい。しかし「自分が受けた治療の記録と、そのとき医師に確認した内容」であれば、大手にはない一次情報になります。
3つ目は、順序が逆になっています。コアアップデートはYMYLを狙って行われるものではありません。ただ、YMYL領域は評価の基準が厳しく取られる分、システムが更新されたときの順位の振れ幅が大きく出やすい。結果として「YMYLだけが狙われた」ように見えているのだと考えています。
影響の大きいページから整える5つの点
判定と誤解の整理ができたら、実際の手当てに移りましょう。順番が大切で、全ページを一度に直そうとすると必ず止まります。先ほどの仕分けで印が濃かったページから、次の5点を順に埋めてください。
著者名だけでは足りません。所属、経歴、資格、その分野に関わってきた年数まで書き、著者ページへリンクします。監修者を立てる場合は、その監修者が何を確認したのかも一文で添えてください。
「◯％の人が」「〜とされています」と書いた箇所を洗い出し、それぞれに出典を付けます。出典は官公庁、学会、業界団体など一次の発信元をたどり、孫引きで済ませません。
公開日だけでなく更新日を出し、何を直したかを一行で書き添えます。制度や料金に触れる記事は、改定時期に合わせて見直す日をあらかじめ決めておきましょう。
運営会社、所在地、問い合わせ手段をサイト内から必ずたどれる状態にします。読者が書き手に問い合わせられるかどうかは、信頼を判断するうえでの材料です。
診断、処方、個別の法律判断、投資の推奨にあたる書き方は避け、判断が必要な場面では専門家への相談を促す形に置き換えます。
この5つは、並べ替えの余地がほとんどありません。著者と出典が抜けたまま更新日だけを新しくしても、読者からは誰が何を根拠に書いたのか分からない状態が続くからです。
5点のうち、実務で最も手が止まるのは2番目です。すでに公開済みの記事に後から出典を足す作業は、書き手にとって新規に書き下ろすより負担が大きい。既存記事の改修と新規記事の制作を同じ担当者に任せると、たいてい改修のほうが後回しになります。着手する前に、どちらを誰が担当するかを分けておくと進みが変わってきます。
ページ単位の手当てで足りないときの見直し先
5つの点はページごとの作業です。ひととおり埋めても検索での評価が動かない場合、原因はサイト全体の側にあるかもしれません。ご相談を受けたときに確認している箇所を挙げます。
まず、運営者の情報です。記事の著者欄は整えたのに、会社概要のページには責任者名も所在地も載っていないサイトが実際にあります。読者が「この情報は誰が出しているのか」をたどれる経路は、記事とサイトの両方に要ります。
次に、通信の暗号化です。HTTPSへの切り替えは済んでいても、古い記事の画像やリンクだけがHTTPのまま残っている状態はまだ見かけます。相談フォームや資料請求フォームを置いているなら、ここは先に潰しておく箇所でしょう。
三つめが、記事の混在です。専門分野の記事と、流入を狙って後から足した無関係な記事が同じ階層に並んでいると、そのサイトが何の専門なのかを読み取りにくくなります。サイトの専門性は、扱うテーマを絞ることでしか示せません。
最後に、外部からの評価です。同じ分野の信頼できるサイトから言及されているかどうかは、自社の記事を直すだけでは動かせません。業界団体への加盟、専門誌への寄稿、公的な調査への協力といった、Webの外側での活動が効いてきます。短期では積み上がらないため、記事の改修と並行して進める計画に組み込んでください。
個人や中小サイトがYMYLで取れる立ち位置
先ほど誤解として挙げたとおり、規模が小さいことそのものが上位表示を閉ざすわけではありません。ただし、勝負する場所は選ぶ必要があります。
一般論の網羅で公的機関と並ぶ難しさ
「糖尿病とは」「相続税の計算方法」のような、制度や疾患の一般論を網羅する記事は、省庁や学会、大手の医療機関がすでに公開しています。同じ内容を後から書き足しても、読者にとって参照先を切り替える理由が生まれません。
限定条件と一次情報で位置を取る方法
そこで有効なのが、対象を絞ることと、自分たちしか持っていない記録を出すことです。地域、年齢、職種、契約形態といった条件を絞れば、一般論では答えきれない疑問が残ります。実際に対応した件数や、そのときのやりとりの記録は、公的機関のページには載りません。
| 公的情報の要約が中心 | 自社の実務と一次情報が中心 | 外部の書き手に全面委託 | |
|---|---|---|---|
| 内容の独自性 | △ | ◎ | ○ |
| 必要な社内工数 | 小 | 中 | 小 |
| 監修の付けやすさ | ○ | ◎ | △ |
| 大手との差の付き方 | × | ◎ | △ |
| 向いている状況 | 記事本数を早く揃えたい | 現場の記録や実績がある | 書き手が社内にいない |
表のとおり、社内に現場の記録があるなら、その素材を軸に据える進め方が差につながります。ここで正直にお伝えすべきこともあります。この進め方は、素材を取り出すヒアリングと、書き上げた原稿の事実確認に手間がかかるものです。外部の書き手へ丸ごと任せる形と比べれば、社内の関わる時間は確実に増えます。
その手間を減らす方向として現実的なのは、素材の引き出しと原稿化を外部が担い、社内は事実確認だけを受け持つ分担でしょう。弊社が制作を引き受ける場合も、まずは現場の担当者にお時間をいただき、記録や実際のやりとりを伺うところから始めます。
現場の記録はあるのに、記事の形にする手が足りていないという状況でしょうか
素材を引き出すヒアリングから、出典の確認と監修者とのやりとりまでが制作の範囲です。社内にお願いするのは事実確認だけ、という形も選べます。
YMYLの判定でよくある質問
最後に、実際のご相談でよく出る問いをまとめます。
サイト単位で判定する方法はありません。記事を1本ずつ見て、その内容を読み違えたときに読者が健康や金銭で損をするかを考えてください。損をするなら、そのページはYMYL寄りに扱います。
できます。ただし一般論の網羅では公的機関に届きません。自分の体験や、実際に確認した内容を軸にすると、大手にない情報になります。
記事の内容によります。診断や法解釈に踏み込む記事は有資格者が必要ですが、手続きの流れや費用の目安であれば、その業務に長く関わってきた実務者の確認で足りる場合もあります。
問題ありません。判定はページごとに行われます。ただし、YMYL寄りの記事だけは著者情報と出典の基準を別に決めておくと、運用が安定します。
判定に迷う記事が出てきたら、迷った時点でYMYL寄りとして扱うほうが安全です。著者情報と出典を足す作業は、YMYLでない記事に対しても読者の判断材料を増やす方向にしか働きません。
どのページから手を付けるか決めきれないまま、時間だけが経っていませんか
記事一覧を拝見して、監修が要るもの、出典の追記で足りるもの、当面そのままでよいものに分けたうえで、着手する順番をご提案します。
まとめ｜YMYLは業種でなく読者への影響で決まる
GoogleがYMYLという言葉を使っているのは検索品質評価ガイドラインの中で、それは順位の計算式ではなく、人間の評価者に向けた採点の手引きです。線が引かれているのは業種ではなく、そのページの情報が間違っていたときに読者が受ける害の大きさでした。
だからこそ、自社が一覧に載っているかを気にするより、自社の記事を1本ずつ「読み違えると読者が損をするか」で仕分けるほうが、実務は前に進みます。印が濃かったページから、著者情報、出典、更新日、運営者情報、記述の範囲という5点を順に埋める。YMYL対策の実体は、この仕分けと5点の反復です。
私たち合同会社Writers-hubは、医療や金融を含む分野で記事制作をお手伝いしてきました。監修者とのやりとりや出典の確認は、書く工程と切り離すと必ず滞ります。記事を書く前の仕分けから、監修を挟んだ制作の流れまで含めてご相談いただければ、自社の体制に合う形をご一緒に組み立てます。
