記事の種類は何がある？Web記事9タイプと目的別の使い分け

「記事の種類は、まず一覧を覚えてから自社に必要なものを選ぶのだろう」。そう考えて調べ始める方は多いのではないでしょうか。種類を扱うページの多くが用語を並べた一覧の形をとっていて、並ぶ数もページによって大きく違うため、どこかに正しい一覧があるはずだと考えてしまいます。ただ、読み比べるほどどれを基準にすればよいか決めきれず、自社が何を書けばよいのかは決まりません。

しかし、さまざまな業種のオウンドメディアで記事の企画から制作までを担ってきた弊社の立場から言えるのは、記事の種類は覚えるものではなく、目的と手元の情報源から選ぶものだということです。同じ1記事でも見積もりが数倍ひらくことがありますが、その差を生んでいるのは内容の型ではなく、書くために誰から情報を取る必要があるかの違いでした。

本記事では、種類の数え方が割れる理由から、Web記事の主な9タイプ、目的から逆算した選び方まで、記事制作会社の視点で順を追ってお伝えします。

まずは、記事の種類を調べ始めた方が最初にぶつかる疑問から見ていきます。

経営者

オウンドメディアの担当になりました。記事の種類を一通り覚えれば、書くべきものは決まるのでしょうか。

Writers-hub
編集部

種類の名前を覚えても、書くべきものは決まりません。先に決めるのは「誰にどう動いてほしいか」で、種類はその答えを載せる器です。器の一覧から選ぶのではなく、目的と手元の情報源から絞り込むと、候補は2つか3つまで減ります。

記事の種類が数える人によって変わる理由

記事の種類を扱ったページを何本か読み比べると、分類がまるで揃っていないことに気づきます。あるページはコラム記事や商品レビューを含めて5種類とし、別のページはイベント告知やTips記事まで数えて20を超える。この食い違いは、そもそも分類の階層が違うものを同じ列に並べていることから生まれます。

たとえば「コラム記事」は内容の型を指す言葉です。いっぽう「SEO記事」は、検索エンジン経由の流入を狙うという目的を示す言葉であって、コラムも用語解説も事例紹介もSEO記事になり得ます。「記事広告」に至っては、他社メディアへ費用を払って載せるという掲載の形の話で、内容が何であるかは決めていません。「リライト」は種類ですらなく、既存記事を書き直す工程を指します。

これらを一列に並べたリストを渡されても、自社が何を書くべきかは決まりません。分類は、次の3つの層に分けて考えると噛み合います。

第1層と第2層は掛け算の関係にあります。同じ「事例紹介」でも、検索集客を狙って書けば検索意図に沿った見出し設計が要りますし、商談で渡す資料として書くなら検索順位は関係なく導入前後の数字と決め手が要る。種類が同じでも、目的が違えば別の記事になるという感覚は、実務に入ると自然に身につきます。

以降では、まず第1層の内容の型を9タイプに整理し、そのうえで目的と掲載の形をどう重ねるかを見ていきます。

関連記事：SEO記事の書き方完全ガイド｜上位表示を実現する18のテクニックと対策

内容で分けるWeb記事の主な9タイプ

内容の型で分けると、Web記事は9つに整理できます。それぞれについて、何を書くものかに加えて、どんな目的に効くか、どんな情報源が要るかまで押さえておくと、選ぶときに迷いません。

用語解説記事

「〇〇とは」という問いに答える記事です。読者が言葉の意味を知らない段階で接触できるため、メディアの入口として機能します。反面、公開情報だけで書けるぶん似た記事が量産されやすく、定義をなぞるだけでは検索結果で埋もれます。現場でどう使い分けられているか、混同されやすい隣接語との境目はどこかまで踏み込めるかが分かれ目になります。

ノウハウ・ハウツー記事

やり方や手順を伝える記事です。読者は「知りたい」ではなく「できるようになりたい」状態で来るため、抽象的な心構えを並べると離脱します。実際に手を動かした人でなければ書けない、つまずく箇所と回避の仕方が入っているかどうか。ここに書き手の実務経験がそのまま出ます。

ニュース・トレンド解説記事

新しい発表や制度変更を取り上げ、意味と影響を解説する記事です。速報性があるぶん短期の流入とSNSでの拡散が見込め、業界の動きを追っている姿勢を示せます。ただし時間が経つと読まれなくなるフロー型のため、これを主力に据えると更新が止まった瞬間に流入も止まります。

比較・ランキング・まとめ記事

複数の選択肢を並べて違いを示す記事です。読者の検討段階が進んでいるため成果に近く、指名検索の手前を押さえられます。書くうえで欠かせないのは比較の基準を先に明示することで、基準を示さないまま順位だけ並べた記事は、読者に意図を見抜かれて信頼を落とします。

事例紹介記事

自社の商品やサービスを導入した企業の話をまとめた記事です。検索流入そのものは大きくありませんが、検討の最終段階にいる読者を後押しする力は9タイプの中でも際立ちます。顧客への確認や社内の数字の開示が必要になるため、書き始める前の段取りが記事の質を左右します。

インタビュー記事

人に話を聞いて構成する記事です。採用広報や社内文化の発信、専門家の見解を借りた信頼づけに向きます。取材の設計、当日の掘り下げ、原稿確認のやり取りと工程が多く、公開までのリードタイムはほかのタイプより長めに見ておくのが現実的でしょう。

調査・アンケートレポート記事

自社で集めたデータを分析して公開する記事です。世の中に存在しない一次情報になるため、他メディアからの引用や被リンクを集めやすく、専門性の証明にもなります。設計と集計にコストがかかるので、年に数本の柱として企画するくらいの位置づけが扱いやすいはずです。

商品・サービス紹介記事

自社が提供するものの特徴と使いどころを説明する記事です。指名検索や広告からの流入を受け止める役割を担います。書き手が社内にいるぶん自社目線に寄りやすく、読者が知りたい「自分に合うのか」を飛ばして機能の列挙になってしまう失敗が起きがちです。

記事LP（セールス記事）

読み物の体裁を取りながら、最後に申し込みや購入へつなげるページです。広告からの流入を前提に設計されるため、検索順位より読み進めてもらう構成力とコピーの精度が問われます。SEO記事とは求められる技能が別物だと考えてください。

9タイプを、効く目的と必要な情報源、検索流入の見込みで並べると違いがはっきりします。

表を眺めると、検索流入が見込めるタイプと、成果に直結するタイプがきれいに分かれているのが分かります。片方だけを増やしてもメディアは伸びません。

関連記事：Web記事の書き方完全ガイド｜初心者からプロまで使える７つのステップとコツ

記事の種類ごとに変わるのは「必要な情報源」

ここからが、種類の一覧を眺めているだけでは見えてこない部分です。制作の現場で見積もりや納期を大きく動かしているのは、内容の型そのものではなく、その記事を書くために誰から情報を取る必要があるかでした。この観点で9タイプを並べ替えると、3つのグループに分かれます。

同じ「1記事」という単位で見積もりを比べているのに、金額が数倍ひらく理由の多くはここにあります。Aグループを想定して考えた単価感でCグループの記事を発注しようとすると、話が噛み合わないまま候補が消えていく。比べるべきは記事の本数ではなく、情報源のグループだと考えると、社内の予算計画も立てやすくなるはずです。

もうひとつ、外注を考えるときに知っておきたい点があります。BとCのグループは「社内でしか書けない」と思われがちですが、実際には取材と社内ヒアリングまで担える制作体制であれば任せられます。担当者が抱え込んで結局公開されない事例記事が眠っている、という話は珍しくありません。書けないのではなく、段取りを担う人がいないだけ、という状況は意外と多いのです。

BグループとCグループの記事が企画止まりになっているなら、書き手を探す前に、段取りを誰が持つかを決めるほうが先です。

関連記事：SEO記事の書き方を6ステップで解説｜順位を分けるのは構成の設計

目的から逆算して自社に必要な記事の種類を選ぶ

種類の全体像がつかめたら、次は選ぶ番です。ここで「まずは用語解説から」といった一般論に乗ると、流入は増えても問い合わせが動かない状態に陥ります。順番としては、目的を先に固め、種類は最後に決めるほうが確実です。

配分の考え方を補足すると、多くのメディアは入口の記事に偏ります。用語解説やノウハウは書きやすく、流入も伸びるので、成果が出ている実感を持ちやすいためです。ところが問い合わせが増えないと相談を受けて中身を見ると、比較記事と事例記事が1本もない、という状態がしばしば見つかります。読者が「どれを選べばいいか」を判断する材料を、メディア側が用意していないわけです。

反対に、事例と商品紹介だけを並べているメディアもあります。この場合は検索から人が来ないため、営業が案内したときにだけ読まれるページ群になっている。どちらの偏りも、記事の種類そのものではなく、層の配分を見ていないことから生まれます。

何をどの順で書くかがまだ言葉にできていないなら、記事を発注する前に整理しておく価値があります。

記事広告やタイアップ記事は掲載の形による分類

ここで、第3層の「掲載の形」に触れておきます。検索で「記事 種類」と調べると、記事広告やタイアップ広告を扱ったページも並びます。これらは内容の型ではなく、どこに、どういう商流で載せるかによる分類です。

自社メディアに載せる記事は、制作費だけで公開でき、公開後もページが資産として残ります。いっぽう記事広告は、他社メディアの読者層に向けて費用を払って掲載するもので、そのメディアが持つ信頼と読者を借りられる代わりに、掲載期間や二次利用の条件が契約で決まります。記事体広告、記事型広告、タイアップ記事と呼び方は複数ありますが、指しているものはおおむね同じです。

※ 出典：消費者庁「令和5年10月1日からステルスマーケティングは景品表示法違反となります。」

令和5年10月1日からステルスマーケティングは景品表示法違反となります。 | 消費者庁

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外部リンク

自社メディアの記事と記事広告は、どちらか一方を選ぶものではありません。検索から人が来る土台を自社メディアで作りつつ、立ち上げ期や新商品の告知など、短期で母数を増やしたい局面で記事広告を重ねる。役割が違うものとして併用するのが実務的な組み立てになります。

新聞や雑誌など紙媒体の記事の種類

Web記事だけでなく、紙媒体の分類も押さえておくと、記事という言葉の輪郭がはっきりします。新聞であれば、事実を伝えるストレートニュース、背景や意味を説明する解説記事、新聞社としての主張を述べる社説、書き手の視点で綴るコラム、特定テーマを掘り下げる特集、読者から寄せられる投書といった区分が使われます。

Webとの最大の違いは、読まれ方の前提です。紙面は最初から読者の目の前に開かれているため、重要な事実を冒頭に置き、後ろへ行くほど詳細を足す逆三角形の型が使われます。対してWeb記事は、検索という入口を通って個別のページに直接たどり着く。紙は紙面全体で、Webは1ページ単体で完結を求められるという違いが、構成の作り方を分けています。

紙媒体の型がWebで役に立たないわけではありません。結論を先に置く逆三角形の発想は、Web記事の冒頭でも有効です。ただし、そのページだけで読者の疑問が解けるかという観点は、Web特有のものだと理解しておくと構成で迷いにくくなります。

記事の種類選びでつまずきやすい点

相談を受けるなかで繰り返し目にする、種類の扱いを誤ったパターンを挙げます。裏返せば、避けるべきことのリストになります。

• 1本の記事に用語解説と商品紹介と事例を詰め込み、どの検索意図にも刺さらなくなる
• 用語解説記事ばかり増やして、流入は伸びたのに問い合わせが動かない
• 事例記事と商品紹介だけを並べて、検索から人が来ないと悩む
• 比較記事で根拠を示さないまま自社を最上位に置き、読者の信頼を失う
• ニュース記事を主力に据え、更新が止まった途端に流入が消える
• 種類を決めないまま「書ける人」に任せ、上がってきた原稿の判断基準を持てない

なかでも影響が大きいのは、ひとつ目の詰め込みです。用語解説を読みに来た人に商品の話を始めれば離脱しますし、事例を探している人に定義から説明すれば回りくどい。1記事1種類を原則にして、別の話は別記事に分けたうえで内部リンクでつなぐ。この整理だけで、記事ごとの検索意図との噛み合いは目に見えて良くなります。

よくある質問

記事の種類をめぐって、実際にご相談の場で出てくる質問をまとめました。

まとめ｜記事の種類は覚えるものではなく選ぶもの

記事の種類が数える人によって変わるのは、内容の型と目的と掲載の形が同じリストに混ざっているからでした。層を分けたうえで内容の型を9タイプに整理し、必要な情報源で並べ替えると、発注しやすい記事と社内の段取りが先に要る記事が見分けられます。あとは目的から逆算し、入口・比較検討・決め手の3層のうち薄いところを埋めていく流れです。

種類の一覧を眺めているうちは、どれも正解に見えて決まりません。決め手になるのは、動かしたい相手と、手元にある情報源という2つの制約です。この2つを先に確認してしまえば、選べる種類は自然と絞られ、次に書く1本が決まります。

合同会社Writers-hubは、何を書くべきかを決めるキーワード戦略の設計から、取材や社内ヒアリングを含む記事制作、自社で書ける体制づくりまで、工程単位で伴走してきました。どの種類の記事が足りていないのかを診断する段階からで構いません。御社のメディアに必要な組み合わせを、一緒に描かせてください。