AI研修は形式で比較する｜集合研修とeラーニングと伴走型の向き不向き

「AI研修は、研修会社の資料を何社か取り寄せて、カリキュラムと1人あたりの料金を見比べれば選べそう」。研修会社の資料には学べる内容と料金が並んでいるため、資料どうしを見比べれば足りると思われがちです。ところが、研修の後に社員が業務でAIを使い続けるかは、研修会社の違いよりも、研修の形式と、社内に業務ごとの手順を作る人がいるかで変わります。AI研修は、会社の名前を並べる前に、社員の人数と、研修の後に社内で手順を作れる人がいるかで、自社に合う形式を決めます。

本記事では、AI研修の5つの形式の違いから、自社の条件に合う形式の選び方、研修の後の1か月で選び方を確かめる方法まで、社内の記事制作の工程にAIを組み込んでいる制作会社の視点で順を追ってお伝えします。

AI研修の主な5つの形式

AI研修の形式は大きく5つに分かれ、誰が教えるかと、研修にかける期間が形式ごとに違います。どの形式を選んでも、研修の後に業務でAIを使い続けるには、業務ごとのAIへの頼み方と、出てきた下書きの確かめ方をまとめた手順が要ります。形式の比べ方は、社員が業務で生成AIを使うための研修を前提にしており、AIを開発する技術者を育てる研修には当てはまりません。

集合研修

集合研修は、講師が会社に来るか社員が会場に集まり、半日や1日などの決まった時間に全員で受ける研修です。AIに入力してよい情報のような社内の決まりを、全員に一度に伝えられます。演習に自社の書類を使えるかは、研修会社との打ち合わせで決まります。

eラーニング

eラーニングは、録画された講義や教材を、社員が各自のパソコンやスマートフォンで、空いた時間に受ける研修です。既製の教材はどの会社でも使える内容で作られているため、自社の業務に当てはめる作業は受講した社員に任されます。

オンラインの講座

オンラインの講座は、講師とWeb会議でつなぎ、決まった日時に各自の席から受ける研修です。複数の会社の社員が一緒に受ける公開の講座は、どの会社にも共通の題材で進むので、自社の業務を題材にするなら自社の社員だけで受ける講座を選びます。移動の時間がかからないので、拠点が分かれている会社でも同じ日に受けられます。

伴走型

伴走型は、研修会社や支援会社の担当者が数か月にわたって打ち合わせを重ね、自社の業務を題材に、AIへの頼み方と確かめ方の手順を社員と一緒に作る形式です。教わる中身が自社の業務そのものなので、研修の後に何に使えばよいかで迷う場面が少なくなります。一方で、期間の長さに応じて費用がかかり、全社員に同じ基礎を一度に伝える形式ではありません。

社内の推進役の自習

社内の推進役の自習は、推進役になる社員が、AIサービスの公式ヘルプや書籍で使い方を学び、業務ごとの手順を作って社内に広げる形式です。推進役とは、研修の後に社内で手順を作り、社員の質問に答える役割の人を指します。外部に払う費用はAIツールの利用料が中心ですが、推進役が自分の業務と並行して学ぶ時間を、会社が確保する必要があります。

形式で比べるAI研修の費用と研修後の定着

AI研修の5つの形式は、費用の決まり方と社員の時間に差がある一方で、研修の後に使われ続けるかは、社内で手順を作る人がいるかで決まります。4つの項目で比べると、次の表のとおりです。

伴走型と推進役の自習を除く3つの形式では、研修の後の質問の窓口を契約に入れない限り、受講を終えた時点で研修会社とのやりとりが終わります。外部に払う費用が少ない形式ほど、社内で手順を作る人が要ります。研修の後に社員がAIを使わなくなる理由は、AI研修を受けても社員が使わない理由にまとめました。

経営者

1人あたりの料金がいちばん安いeラーニングを、全員に受けてもらえば十分ではないですか。

Writers-hub
編集部

全員に同じ基礎をそろえる目的なら、eラーニングは費用を抑えられる形式です。ただ、既製の教材は自社の業務に合わせて作られていないので、業務ごとの頼み方を作る人が社内にいないと、受け終えた後に何に使えばよいかで止まります。推進役がいる会社なら、基礎はeラーニングでそろえ、手順は推進役が作る組み合わせが合います。

社員の人数と推進役の有無で分ける4つのケース

AI研修の形式は、AIを使う社員の人数と、社内に推進役がいるかの2つで、4つのケースに分けて選べます。推進役は、研修の後に業務ごとの手順を作り、社員の質問に答える社内の人です。選ぶ前に、自社について次の4つの条件をすべて書き出します。

• AIを使う社員の人数
• AIを使う業務の名前
• 推進役になれる社員の名前
• 1人が研修に使える時間

推進役がいると言えるのは、AIを使う業務の中身を知っていて、研修の後の1か月に週1回、社員の使い方を確かめる時間を取れる社員がいるときです。社員の人数は、推進役1人で週1回、全員の使い方を見て回れるかで、少ないか多いかを分けます。

推進役がいて社員が少ないとき

推進役がいて社員が少ない会社は、推進役の自習か、推進役だけがオンラインの講座を受ける形式で足ります。推進役が業務ごとの手順を作り、ほかの社員には社内で使い方を伝えるので、外部に払う費用を推進役1人分に抑えられます。

気をつけたいのは、推進役の本来の業務が忙しくなると、手順づくりが後回しになる点です。研修の日程と一緒に、研修の後1か月の確認の時間を予定に入れておきます。

推進役がいて社員が多いとき

推進役がいて社員が多い会社は、全員の基礎を集合研修かeラーニングでそろえ、業務ごとの手順は推進役が作る組み合わせが合います。全員が同じ日に半日を空けられるなら集合研修、空けられないならeラーニングを選びます。推進役1人で全員の使い方を見られない場合は、部署ごとに1人ずつ、推進役を手伝う社員を決めます。

推進役がいなくて社員が少ないとき

推進役がいなくて社員が少ない会社は、社長か担当者の1人を推進役に決め、伴走型で手順の作り方を身につけてもらう形式が合います。費用を抑えたいなら、推進役に決めた社員だけが自社向けのオンラインの講座を受け、研修の後に質問できる期間を契約に入れる方法もあります。伴走型と講座のどちらを選んでも、全員向けの研修は推進役が決まってからで遅くありません。

推進役がいなくて社員が多いとき

推進役がいなくて社員が多い会社は、先に伴走型で推進役と最初の部署の手順を作り、手順ができてから集合研修かeラーニングで全社に広げる順番が合います。全員の研修より先に、手順を作る人を決めます。先に全員が研修を受けても、翌月に業務ごとの手順を作る人がいなければ、使い方を質問する先がありません。

選んだ形式の始め方と最初の1か月

候補の形式は、自社の業務ごとに○×を付けて1つに絞り、研修の後の1か月に、決めた業務でAIを使った件数を数えて確かめます。

候補の形式に○×を付ける表

候補の形式に○×を付ける表を作ります。縦にAIを使う業務、横に社員の人数と、社内で手順を作る推進役がいるかを並べます。○×の基準は1人あたりの費用ではなく、列の形式を選んだとき、研修の翌月に行の業務でAIを使い続けられるかです。○を付けるのは、行の業務の手順を、誰がいつまでに作るかを書けるときだけにします。

推進役がいなくて社員が少ない会社が、オンラインの講座と伴走型を比べる場合は、次のような表になります。

オンラインの講座に×が付いたのは、講座の演習に見積書の題材が無く、見積書の説明文の手順を社内で作る人もいないためです。×の業務が1つなら、推進役に決めた社員が講座の後に×の業務の手順を作る予定を入れれば、オンラインの講座で足ります。×の業務が多く、推進役が手順を作る時間も取れないなら、伴走型を選びます。

どの形式でも見積で聞く3つの質問

見積を頼むときは、どの形式でも次の3つを同じように聞き、答えを○×の表の下に書き足します。

• 自社の業務を使った演習があるか
• 研修の後に質問をどう受けるか
• 教材を社内に残せるか

eラーニングでは、契約の期間が終わると教材を見られなくなるかを確かめます。伴走型では、期間中に作った手順書を、契約の後も社内で使い続けてよいかを確かめます。研修会社への質問の詳しい聞き方は、AI研修のおすすめは研修後に使う業務で決まるにまとめました。

助成金を使う場合の形式ごとの違い

以下は、2026年8月3日以降に提出した計画届に基づく訓練の条件で、経過措置もあります。

AI研修に人材開発支援助成金の事業展開等リスキリング支援コースを使う場合は、対象労働者の職務に直接関連し、事業展開やDX等に伴うOFF-JTであることが前提で、形式によって助成される範囲が変わります。中小企業の経費助成率は75％で、実施方法と時間に応じた1人あたりの上限があります。勤務時間内に受けた研修の賃金には1人1時間あたり1,000円が助成され、1人1訓練1,200時間が上限です。ただし、eラーニングは賃金の助成の対象外で、経費の助成だけになります。

通学制や同時双方向型の研修は実際に受ける時間が10時間以上必要なので、半日の集合研修を1回開くだけでは対象になりません。eラーニングや通信制は、標準学習時間が10時間以上か、標準学習期間が1か月以上であることが条件です。オンラインの講座で賃金の助成も受けるには、受講中に講師へ質問できる形であることが条件です。伴走型でも、コンサルタントによる経営改善の指導や、品質管理マニュアル等の作成・改善など、通常の事業活動として行う部分は対象になりません。

事業展開等リスキリング支援コースは2026年度末までの期間限定で、計画届は原則、研修の開始日の6か月前から1か月前までに労働局へ出します。定額制のサービスや新規採用者だけを対象とする訓練、天災などには例外があります。どこまでが対象になるかは、研修の日程を決める前に管轄の労働局で確かめます。

（参考：人材開発支援助成金（事業展開等リスキリング支援コース）のご案内（厚生労働省））

助成金のコースごとの違いと申請の期限は、AI人材育成の助成金3コースの選び方にまとめました。

研修後の1か月に数える件数

研修の後の1か月は、決めた業務でAIを使った件数を数えます。社員が業務でAIの下書きを使うたびに、共有の表に日付と業務の名前を1行書けば、推進役が週1回の確認で数えられます。

件数が伸びない業務は、伸びない理由で形式の選び方を見直します。理由ごとに見直すことは、次の表のとおりです。

当社が手伝える形式と手伝わない形式

当社が手伝えるのは、5つの形式のうち伴走型です。当社が実務で使っているAIツールとプロンプト、ワークフローを教材に、業務の棚卸しから、社内で自分たちでできる状態になるまで伴走します。

全員の基礎をそろえる集合研修やeラーニングは、それぞれの形式を専門にする研修会社に頼むほうが合っています。

社内で手順を作る推進役がいて社員が少ない会社は、推進役の自習かオンラインの講座で足りるので、伴走型を頼む必要はありません。推進役がいない会社や、推進役がいても手順づくりまで手が回らない会社では、当社の伴走型も候補になります。

まとめ｜AI研修は会社の名前より先に形式で比べる

AI研修は、研修会社の名前を並べる前に、AIを使う社員の人数と、研修の後に社内で手順を作れる推進役がいるかで、自社に合う形式を決めます。形式を決めてから選び方を確かめるまでの手順は、次の4つです。

• AIを使う社員の人数と業務、推進役の候補を書き出す
• 推進役の有無と社員の人数で、候補の形式を2つに絞る
• 候補の形式ごとに、業務の手順を作れるかで○×を付ける
• 研修の後の1か月、決めた業務でAIを使った件数を数える

形式の向き不向きは、この記事の表で自分たちで比べられます。業務の棚卸しから社内の手順づくりまで一緒に進めてほしい場合は、私たち合同会社Writers-hubが、実務で使っているAIツールと頼み方を教材に、社内で自分たちでできる状態になるまで伴走します。